時ノ寿の森とは
私たちについて


「ふるさとの森」の再生

静岡県掛川市の市街地から車で20分ほどの山間にある倉真地区にかつて「時ノ寿(ときのす)」という地名のある大沢集落がありました。人々は田畑を耕し、薪や炭をつくり、森からの恵みであるさまざまな命を糧に暮らしていました。何百年と続く自然を源泉とした営みから、人々は森に畏敬の念を抱き、命を余すことなく頂き、物を大切にする報徳の思想が脈々と受け継がれていたのです。
しかし、大量生産・大量消費の波は「時ノ寿」にも押し寄せました。東京オリンピックが開催された1964年に12戸あった集落は、わずか11年後の1975年には最後の一戸が山を降り、廃村となりました。人々が去ったあとは、いとも簡単に森は荒れ、川は涸れていきました。多様な命を育んできた森はみるみる変貌してしまったのです。
森は人々の暮らしに直接的な恵みをもたらしているだけでなく、二酸化炭素の吸収、治山治水、生物多様性の確保など、私たちに有形無形のさまざまな恵みをもたらし、豊かな森の機能は日本の国土そのものを支えています。地球規模で環境破壊が止まらない中、時ノ寿が廃村となり21年後の1996年、再び、大沢集落跡で「ふるさとの森」を再生しようという活動がはじまりました。「時ノ寿の森」を所有する人たちとともに森林を守り、森の豊かさや価値を楽しみ、森と共生する暮らし方を多くの人々に広め、「ふるさとの森」を豊かな姿で、未来の子どもたちに引き継ぐことを目指しています。


理事長から

皆さん、時ノ寿の森Webサイトにお越しいただき、ありがとうございます。今、私たちはなんと多くの人や物、情報、そして便利さに包まれて暮らしているのでしょう。人里離れ、半径1km四方には人工物がなく、スマートフォンも使えないような森に行ったのは、もう何年も前のことではないでしょうか。でも、森には植物や動物など多様な生物が命を営み、さらに私たちが生きていくために必要な心の癒し、ものづくりの資源、まちを守る安全など、数え切れないほど多くの恵みを与えてくれているのです。
「時ノ寿」とは、今から100年以上前の人々が、森への感謝の気持ちから名付けた地名(字)です。谷を流れる水の音、こずえを揺らす風の音、山を渡る小鳥の声に耳を澄ましていると、カラダが軽く、気持ちが和らいできます。21世紀がはじまって20年が過ぎましたが、これからどんな時代が来ようとも、未来を担う子どもたちこそ、森の恵みに育まれた強くやさしい人間であって欲しいと望みます。時ノ寿の森は、未来の応援団です。どうぞ多くのファンが集まってくださることを願っています。

 
NPO法人 時ノ寿の森クラブ
理事長 松浦成夫

私たちが社会に約束すること


受賞歴

2012年 第36回全国育樹祭 森を育てるひと部門 静岡県知事賞

2013年 間伐・間伐材利用コンクール 林野庁長官賞

2015年 全国育樹祭コンクール 林野庁長官賞

2017年 第49回社会貢献者表彰(公益財団法人 社会貢献支援財団)

2020年 第9回ふるさと貢献賞(公益財団法人 静岡新聞・静岡放送文化福祉事業団)

2020年 ウッドデザイン賞(ウッドデザイン賞運営事務局)

2021年「ふれあいの森林づくり」国土緑化推進機構理事長賞

 

 
2023年 地球環境基金ベストプラクティス事業選定


基本情報

団体名称

認定NPO法人時ノ寿の森クラブ

事務所所在地

〒436-0341 静岡県掛川市倉真(くらみ)7021番地 アクセスはこちら

TEL/FAX

0537-28-0082

代表者

理事長 松浦 成夫

法人設立認証年月日

2010年03月26日(2006年9月3日任意団体として発足)

活動目的

未来の子どもたちにふるさとの森を豊かな姿で引き継ぐことを目的とする。

定款

定款最新版(R3.7月).pdf

事業報告

平成29年度活動計算書.pdf平成29年度事業報告書.pdf

平成30年度活動計算書.pdf平成30年度事業報告書.pdf

令和元年度活動計算書.pdf令和元年度事業報告書.pdf

令和2年度活動計算書.pdf令和2年度事業報告書.pdf

令和3年度活動計算書.pdf令和3年度事業報告書.pdf 

令和4年度活動計算書.pdf令和4年度事業報告書.pdf 

令和5年度活動計算書.pdf令和5年度事業報告書.pdf

内閣府のポータルサイト

総会資料

令和6年6月2日_総会資料.pdf 

貸借対照表の公告

令和5年度貸借対照表.pdf

助成団体(過去~現在)

ノエビアグリーン財団

公益財団法人 静岡県グリーンバンク

掛川市

「小さな親切」運動静岡県本部

公益社団法人 国土緑化推進機構

公益財団法人三五自然共生基金

独立行政法人 環境再生保全機構(地球環境基金)

株式会社 毎日新聞社

公益財団法人 日本財団